書籍の出版にかかる費用の相場と内訳｜出版の方法ごとの違いと安く抑えるコツ

「本を1冊出すには、数百万円かかるらしい」。自費出版プランの案内では総額の大きな数字が目に入りやすく、金額の印象だけが先に残るためです。

しかし、書籍の出版費用は0円から1,000万円を超える額まで幅があります。字遊堂はこれまで、取材にもとづく原稿制作や電子書籍、社史づくりに数多く携わってきました。現場で費用の相談を受けていると、出版費用の差は出版方法の違いより、原稿づくり・印刷・流通のどの工程を誰が担うかで生まれると見ています。自分で担える工程を決めてから出版方法を選んでも、遅くはありません。

本記事では、出版方法ごとの費用相場から費用の内訳、部数別の目安、費用を抑える方法と見積もりの注意点まで、原稿づくりに携わる制作会社の視点で順を追ってお伝えします。

書籍の出版費用を出版方法5種類で比較

書籍の出版費用は、商業出版・自費出版・共同出版・企業出版・電子出版の5種類で、著者が負担する額が大きく変わります。5種類の費用の目安は、次のとおりです。

出版方法	著者が負担する費用の目安	主に費用を出す人
商業出版	0円（印税を受け取る側）	出版社
自費出版	数万円〜数百万円	著者
共同出版	数十万円〜数百万円	著者と出版社
企業出版	数百万円〜1,000万円超	企業
電子出版	0円〜数十万円	著者（外注する場合）

表の金額は、四六判（一般的な単行本の大きさ）で200ページ前後の、文字が中心の本を想定しています。写真やカラーページが多い本、部数が多い本は、表の金額より上振れします。

著者の負担がない商業出版

商業出版は、出版社が制作から流通までの費用を負担し、著者は印税や原稿料を受け取る方法です。印税は定価の5〜10％程度が一般的で、新人の著者ほど低めに設定されます。支払いは、刷った部数か売れた部数のどちらかにもとづきます。

ただし、出版社の企画会議を通らなければ本にはなりません。企画会議では売れ行きの見込みや著者の発信力が問われるため、持ち込んだ企画がそのまま通るとは限りません。採算が合わない企画では著者が一定部数を買い取る条件を付けることがあり、買い取りがあると商業出版でも数十万円単位の負担が生じます。

費用を全額負担する自費出版

自費出版は、著者が制作・印刷・流通の費用をすべて負担する代わりに、内容や装丁を自由に決められる方法です。頼み先によって総額は大きく分かれ、印刷会社に少部数の製本だけを頼めば数万円から作れます。出版社の自費出版部門に編集と書店流通まで任せると、100万円を超えることが多くなります。

自分史や句集、記念誌のように配る相手が決まっている本は、書店流通を付けずに作ると総額を抑えられます。書店に並べたい場合は、流通の手配に5万〜20万円ほどかかり、在庫の保管料も加わります。

費用の分担をうたう共同出版

共同出版は、出版社と著者が費用を分け合うとされる方法で、著者の負担は数十万円〜数百万円になるのが一般的です。出版社が販売や宣伝の一部を担い、制作費の多くを著者が出す契約がよく見られます。

注意したいのは、「費用は折半」と説明されていても、著者の負担額が実際の制作費を上回っている契約があることです。2000年代には共同出版をめぐるトラブルが相次ぎ、事業者の経営破綻で既刊本が絶版になった例もありました。契約前に総額の内訳と出版社が負担する部分を書面で出してもらうと、折半が本当かを確かめられます。

企業が費用を出す企業出版

企業出版は、企業が広告宣伝やブランディングの費用として出版費用を負担する方法で、費用は数百万円から1,000万円を超えることもあります。経営者の考え方や自社の技術を1冊にまとめ、採用や営業の場で配る使い方が中心です。

費用が高くなるのは、取材と原稿制作、書店での販売促進まで出版社が担うためです。社史や周年記念誌のように社内と取引先に配るだけの本なら、書店流通を外して制作費を抑える選び方もあります。

無料から出せる電子出版

電子出版は、AmazonのKindleダイレクト・パブリッシング（KDP）などを使い、電子書籍として販売する方法です。KDPは登録と出版に費用がかからず、売上に応じたロイヤリティ（著者の取り分）を受け取れます。ロイヤリティは35％か70％のどちらかです。Amazon.co.jpで70％を選ぶには、価格を250〜1,650円の範囲にし、KDPセレクト（Amazonでの独占販売）に登録する必要があります。

無料で出せるのは、原稿・表紙・電子書籍用のデータをすべて自分で用意した場合に限ります。表紙のデザインや電子書籍データの作成を外注すると、数万円〜数十万円がかかります。KDPでは紙のペーパーバックも注文ごとに1冊ずつ印刷できます。ペーパーバックのロイヤリティは、定価に50％か60％を掛けた額から印刷コストを差し引いて計算します。

書籍の出版費用を構成する3つの層

書籍の出版費用は、原稿を本の形に整える制作費、紙の本にする印刷製本費、読者に届ける流通費の3つの層に分けられます。

層	主な項目	費用が増える条件
制作費	編集・校正・表紙デザイン・DTP	原稿の手直しが多い、図版や写真が多い
印刷製本費	用紙・印刷・製本	部数やページ数が多い、カラーや上製本
流通費	書店流通の手配・在庫保管・宣伝	書店に並べる、在庫を長く持つ

見積もりを見比べるときは、3つの層のどこまでが料金に含まれているかで、同じ総額でも中身が変わります。

編集とデザインにかかる制作費

制作費は、編集・校正・表紙デザイン・DTP（ページのレイアウト作業）にかかる費用で、自費出版では総額の大きな割合を占めます。編集者が構成を整え、校正者が誤字や事実の誤りを確かめ、デザイナーが表紙と本文のレイアウトを作る流れです。

原稿の手直しが多い本ほど、編集と校正の回数が増えて制作費が上がります。表紙をテンプレートから選べるプランを使えば、デザイン費が数万円単位で下がることもあります。

部数と仕様で決まる印刷製本費

印刷製本費は、部数・ページ数・判型（本の大きさ）・製本の方式で決まります。総額は部数とともに増えますが、1冊あたりの単価が下がるため、増え方はゆるやかになります。

とりわけ差が出やすいのが、印刷方式の選び方です。300部前後を境に、それより多ければオフセット印刷（版を作って大量に刷る方式）が割安になり、少なければオンデマンド印刷（版を作らずに1冊から刷る方式）を選ぶと総額を抑えられます。カバーや帯、ハードカバー（上製本）を付けると、仕様ごとに費用が加わります。

書店に並べるための流通費

流通費は、書店やネット書店で販売するための手配・在庫保管・宣伝にかかる費用です。全国の書店に並べるには取次（出版社と書店をつなぐ卸の会社）を通す必要があり、取次と取引のある出版社への依頼料が見積もりに含まれます。

書店に置かれる期間は限られており、売れ残った本は返品されて著者の在庫になります。在庫を倉庫に預けると、年間5,000〜1万円程度の保管料が在庫のある限りかかり続けます。紙の本を書店流通に乗せるにはISBN（書籍に付ける国際的な識別番号）が必要で、出版社経由なら出版社が持つ番号が付きます。Kindleの電子書籍はISBNなしでも販売でき、書店流通させない配布用の本にも番号は要りません。

部数別に見る自費出版の費用の目安

自費出版の費用は部数で大きく変わり、1冊なら数千円から、1,000部に書店流通まで付けると数百万円が目安です。四六判・本文モノクロの本を想定すると、次のようになります。

部数	主な作り方	含まれる作業	費用の目安
1冊	オンデマンド印刷の製本サービス	印刷・製本	数千円〜数万円
50部	印刷会社に少部数で依頼	印刷・製本と簡単な編集	数万円〜30万円程度
100部	印刷会社か自費出版の会社に依頼	印刷・製本と簡単な編集	数万円〜30万円台
1,000部	出版社の自費出版部門に依頼	編集・デザイン・印刷・書店流通	100万円〜300万円台

50部と100部の行で金額の幅が広いのは、編集やデザインをどこまで頼むかで変わるためです。書店やネット書店での販売まで付けると、50部や100部でも流通の費用として5万〜20万円ほどが別にかかります。

部数は、本を配る先から逆算すると余りが出にくくなります。家族や知人に配るなら50〜100部、講演会や営業の場で手渡すなら数百部が一つの目安になり、刷りすぎた本は保管の手間と費用を生みます。

原稿づくりの費用という見落とし

出版費用の見積もりでは、原稿づくりの費用が別料金になっていることが多く、原稿が書き上がっている前提の金額が示されがちです。原稿がまだ無い人や下書きの段階にある人は、提示された金額の外で費用がかかります。

とりわけ見落とされがちなのが、原稿の完成度によって後工程の費用まで変わる点です。手書き原稿の入力費、校正段階での書き直しに伴う修正費、代筆を頼む場合の執筆費が加わると、同じ出版方法を選んでも、原稿の状態しだいで総額は数十万円変わります。

完全原稿と未完成原稿の費用差

完全原稿とは、誤字や表記の揺れを直し終え、そのまま組版（ページに文字を配置する作業）に回せる状態の原稿です。完全原稿で入稿すると編集と校正の作業が少なく済み、制作費が下がります。

構成が固まっていない原稿や、校正の段階で大きく書き直す原稿は、組版のやり直しが発生して追加費用の対象になります。次のような状態の原稿は、見積もり後に費用が膨らみやすいと考えておくと総額の見通しが立ちます。

• 章の順番や見出しが決まっていない
• 手書きや音声のメモのままで、文字のデータになっていない
• 漢字とかなの使い分けが章ごとにばらばら
• 文中の事実や数字を、まだ確かめていない

取材や代筆を頼むときの費用

自分で書く時間が取れない場合は、ライターが著者に話を聞いて原稿にまとめる聞き書きや、構成から執筆までを任せる代筆（ブックライティング）を頼む方法があります。単行本1冊分にあたる8万〜10万字程度の原稿を頼むと、数十万円〜200万円程度が目安です。執筆費を100字あたり1,500円前後とする料金例もあり、この単価なら10万字で150万円になります。

外注費はかかるものの、取材をもとにまとめた原稿は構成が固まった状態で入稿できるため、編集と校正の負担が減ります。自分で書く場合と比べるときは、原稿に使う時間と、書き直しで増える制作費まで含めて考えると判断しやすいでしょう。

書籍の出版費用を抑える3つの方法

書籍の出版費用を抑えるには、制作・印刷・流通のうち自分で担える工程を増やし、必要の薄い仕様を外すのが近道です。

完全データでの入稿

完全データとは、本文の組版と表紙のデザインまで済ませ、印刷所がそのまま印刷できる状態のデータです。印刷会社やオンデマンド印刷のサービスに完全データで入稿すると、費用の中心は印刷と製本になり、編集・デザイン・DTPの費用がかかりません。

WordやPDFで入稿できるサービスもあり、テンプレートに沿ってページを作れば専門のソフトが無くても本にできます。ただし、誤字や体裁の崩れはそのまま印刷されます。校正だけは第三者に頼むと、刷り直しの出費を防げます。

仕様と印刷方式の見直し

仕様の見直しでは、判型・カラー・製本・付属物の4点が費用を左右します。4点それぞれで費用を抑えやすい選び方は、次のとおりです。

見直す項目	費用を抑えやすい選び方
判型	四六判やA5判など、印刷会社の標準サイズにする
カラー	本文はモノクロにし、カラーは表紙と口絵だけにする
製本	ハードカバーをやめ、ソフトカバー（並製本）にする
付属物	帯を省き、カバーも必要かを見直す

少部数で始めるなら、オンデマンド印刷で必要な分だけ刷り、足りなくなった時点で追加注文する方法もあります。最初から多めに刷るより、在庫を抱えずに済みます。

電子書籍からの先行出版

電子書籍から先に出す方法は、印刷と在庫の費用をかけずに読者の反応を確かめたい人に向いています。KDPで電子書籍として出し、手応えがあってからペーパーバックや印刷会社での紙の本に広げる順番です。

ただし、写真や図が多い本、縦書きでルビを多用する本は、電子書籍データの作成に手間がかかり外注費が上がります。配る相手が紙の本を求める自分史や記念誌では、電子書籍を先に出しても費用の削減にはつながりにくくなります。

見積もりで確かめたい3つの注意点

自費出版の見積もりは、料金に含まれる作業の範囲が会社ごとに違うため、総額だけを比べると判断を誤ります。

同じ条件での見積もり比較

複数の会社に見積もりを頼むときは、本の条件をそろえて伝えます。書店流通の有無だけでも総額が5万〜20万円ほど変わることがあり、条件のそろっていない見積もりは並べて比べられません。

伝える条件は、次の5つにまとめておくと各社の金額を横に並べられます。

• 判型とページ数（例：四六判・200ページ）
• 部数
• 本文と表紙のカラーの有無
• 原稿の状態（完成済み・下書き・未着手）
• 書店流通とISBNの要否

追加費用と契約範囲の確認

追加費用は、決められた回数を超える校正、写真や図版の追加、ページ数の増加で発生しやすくなります。見積書に「校正は〇回まで」のような範囲が書かれているかを確かめ、書かれていなければ範囲を超えたときの単価を聞いておきます。

契約書では、売れ残った本の扱いと、契約が終わったあとに在庫を引き取る費用も確かめます。在庫の引き取りに費用や送料がかかる契約もあり、出版から数年たって請求を受けることがあるためです。

出版後にかかる費用の把握

出版後にかかる費用は、増刷と販売促進が中心です。増刷は、初回に作った組版のデータを使えるため、編集やデザインの費用がかからず印刷製本費が中心になります。

販売促進では、新聞や雑誌への広告、書店でのイベントなどが別料金のオプションとして用意されていることが多く、数十万円単位の出費になる場合もあります。国内で発行した出版物は、発行から30日以内に国立国会図書館へ1部を納めることが法律で定められています。個人で発行する場合も対象になり、小売価格のおおむね半額と送料にあたる代償金が支払われます。出版社経由で出す本は、出版社が発行者として納めます。

書籍の出版費用に関するよくある質問

書籍の出版費用について、検討を始めた方から多く寄せられる質問に答えます。

本は1冊だけでも作れるか

本は1冊だけでも作れます。オンデマンド印刷の製本サービスを使えば、完成したデータを入稿して1冊から注文でき、費用は数千円程度で済みます。

1冊ずつ印刷する本は、書店の店頭に在庫として並ぶことはほとんどありません。ただし、ISBN付きで1冊から出版できるサービスを選べば、Amazonなどのネット書店や全国の書店での取り寄せ注文に対応できます。

Kindle出版は本当に無料か

Kindle出版は、登録と出版の手続きだけなら無料です。費用がかかるのは自分で用意できない作業を外注するときで、主に次の3つが挙げられます。

• 表紙のデザイン
• 電子書籍用データの作成
• 原稿の校正や編集

作業をすべて自分で担えば、金銭的な負担はかかりません。表紙かデータ作成の1つだけを頼むなら、外注費は数万円程度に収まります。編集や校正まで頼むと、原稿の量しだいで数十万円になることもあります。

自費出版で費用を回収できるか

自費出版の費用を本の売上だけで回収するのは、書店流通を付けた場合でも難しいと見ています。書店や取次の取り分と返品された在庫の分だけ、著者の手元に残る額は定価に部数を掛けた額より大きく減るためです。

回収を考えるなら、講演会での手売りや、営業・採用の場で配る使い方のように、本が仕事の入口になる設計にします。本をきっかけに生まれた依頼や応募まで含めて、費用に見合うかを判断できます。

ISBNは個人でも取得できるか

ISBNは個人でも取得できます。日本図書コード管理センターに出版者として登録すると自分で番号を割り振れるようになり、1タイトルだけ出す人向けのシングルコードという登録区分もあります。

登録料の額や手続きは改定されることがあるため、申し込む前に日本図書コード管理センターの公式サイトで最新の案内を確かめてください。ISBN付きで出版できるサービスや出版社に依頼すれば、個人で登録しなくても番号が付きます。

まとめ｜工程の分担で決まる出版費用

書籍の出版費用は、出版方法の名前よりも、制作・印刷・流通のどの工程を誰が担うかで決まります。 本の目的ごとに、費用を抑えやすい選び方を並べると次のようになります。

本の目的	費用を抑えやすい選び方
家族や知人に配る	印刷会社かオンデマンド印刷で少部数を刷る
仕事の場で手渡す	原稿づくりを固め、少部数の紙の本と電子書籍で出す
書店で広く売る	商業出版を目指すか、自費出版で書店流通を付ける

工程の分担と並んで、原稿の完成度も総額を左右します。字遊堂は、取材で話を伺いながら原稿の形に整える仕事や、電子書籍・社史の制作に携わってきました。原稿がまだ下書きやメモの段階で見積もりを頼めずにいるなら、話を伺って原稿に整える工程から字遊堂にご相談ください。 原稿が完成していれば、出版社や印刷会社にも同じ条件で見積もりを頼めるようになります。