SEO対策の費用相場と内訳｜記事制作会社が教える見積もりの読み方

「SEO対策を外注すると、毎月数十万円はかかりそう」。支援会社の料金表は月額で並ぶことが多いため、SEOの費用を毎月の固定費として一括りに捉えている担当者は多いはずです。

しかし、これまで多くのSEO記事や取材記事を制作してきた字遊堂の立場から言えるのは、SEOの費用は施策の値段ではなく、自社に足りない工程を補う値段だということです。同じ月額30万円でも、戦略づくりに払うのか、記事の制作に払うのかで、戦略資料と改善案が残るのか公開記事が残るのかはまるで違います。自社で担える工程まで外注すれば割高になり、担えない工程を削れば成果は出にくくなるでしょう。

本記事では、施策別の費用相場と料金体系から、見積もりの読み方、依頼先の選び方まで、記事制作の現場を知る立場の視点で順を追ってお伝えします。

SEO対策の費用相場は施策の種類で大きく変わる

SEO対策とひと口にいっても、依頼できる作業は戦略の設計から記事の執筆、サイトの技術的な改修まで幅広く、費用のかかり方もそれぞれ異なります。まずは主な施策ごとの目安を一覧で押さえておきましょう。

施策	主な作業内容	費用の目安	主な支払い方
SEOコンサルティング	現状分析、キーワード設計、施策の優先順位づけ	月額10万〜50万円程度。大規模サイトは100万円を超える場合もある	月額固定
内部対策	ページ構造やタグ、表示速度などの技術的な改善	10万円前後から。大規模サイトは数十万円以上	スポット
外部対策	ほかのサイトで紹介されるきっかけづくり	施策の内容によって大きく異なる	月額固定またはスポット
コンテンツSEO	記事の企画、構成、執筆、リライト	1記事2万〜5万円程度。取材や監修が入ると上がる	記事単価または月額固定
SEOツール	順位計測、競合調査、キーワード調査	無料〜月額10万円程度	月額課金

ここに挙げた金額は、支援会社や制作会社が提示しているおおよその幅です。サイトの規模や対策キーワードの競争の激しさ、担当者の経験によって上下するため、自社の見積もりを照らし合わせる物差しとして使ってください。

SEOコンサルティングは戦略づくりに月額で払う

SEOコンサルティングは、サイトの現状を分析し、狙うキーワードや改善の優先順位を決める支援です。月額10万〜50万円程度が目安で、作業まで代行するか助言にとどめるかで金額が変わります。

助言中心の契約では、分析結果をもとに社内の担当者が手を動かします。費用を抑えられる一方、社内に実行する人がいなければ、提案書が共有フォルダに眠ったままになるでしょう。

内部対策はサイトの規模と状態で金額が決まる

内部対策は、検索エンジンがサイトの中身を正しく読み取れるように、ページ構造やタイトルタグ、内部リンク、表示速度などを整える作業を指します。ページ数が数十程度のサイトなら10万円前後から依頼でき、数千ページ規模のECサイトでは調査と改修の範囲が広がって数十万円以上になることもあります。

一度整えれば毎月かかる費用ではないため、サイトの立ち上げ時やリニューアル時にまとめて依頼するのが一般的です。

外部対策は手法の中身を確かめてから費用を比べる

外部対策は、ほかのサイトで自社サイトが紹介される状態をつくる施策です。ここで注意したいのは、お金を払ってリンクを設置させる手法が、Googleのスパムに関するポリシーで禁じられている点です。

見極めたいのは1本あたりの単価ではなく、リンク元のサイトに金銭を払って設置させる手法が含まれていないかという点でしょう。該当する提案をする業者は、費用の比較対象から外しましょう。正当な外部対策は、調査データの公開やプレスリリースの配信など、他社が自然に引用したくなる材料づくりが中心です。内容によって費用の幅が大きいので、金額より先に、何をしてどこで紹介されることを狙うのかを確認すると判断を誤りにくくなります。

コンテンツSEOは記事の作り方で1本の単価が動く

コンテンツSEOは、読者の疑問に答える記事を継続的に公開し、検索からの流入を増やす施策です。1記事2万〜5万円程度が目安ですが、同じ5000字の記事でも、ネット上の情報をまとめるだけか、取材や専門家の確認を挟むかで単価は大きく変わります。

月4本を半年続けると、記事代だけで約50万〜120万円の予算が必要です。本数を決める前に1本ごとに何を載せるかを決めておけば、総額の見通しが立ちやすいはずです。

SEOツールは無料版から始めて必要な機能だけ足す

順位の計測やキーワード調査には、SEOツールを使います。Google Search Consoleのように無料で使える公式ツールもあり、有料ツールは機能に応じて月額1000円前後から10万円程度まで幅があります。

外注先が契約に含めて使っているケースもあるため、自社で別途契約する前に確認しておくと二重払いを防げるでしょう。

SEO対策の料金体系は3つの型に分かれる

同じ施策でも、支払い方によって総額やリスクの負い方が変わります。代表的な料金体系は、月額固定型、成果報酬型、スポット型の3つです。

料金体系	支払いの仕組み	向いている場面	注意したい点
月額固定型	毎月決まった額を支払う	継続的な改善や記事制作	最低契約期間が設けられていることが多い
成果報酬型	指定キーワードで上位に入った日数などに応じて支払う	成果が出るまでの月々の支払いを抑えたい場合	初期費用が別途かかる場合があり、成果の定義次第で総額も膨らむ
スポット型	作業ごとに一括で支払う	サイト診断や内部対策などの単発作業	実行後の改善は別契約になりやすい

月額固定型は毎月の作業内容で比べる

月額固定型は、SEOの外注でもっとも多く見られる契約です。金額が一定なので予算を組みやすい反面、毎月の作業量が見積もりに書かれていないと、実際に何をしてもらったのかが見えにくくなります。

比べるときは月額の総額ではなく、記事を何本、改善提案を何件、定例会を何回というように、1か月分の成果物を並べてみましょう。

成果報酬型は成果の定義を契約前に確かめる

成果報酬型は、上位表示などの成果が出たときだけ費用が発生するため、リスクが低く見えます。ただ、成果の条件が「検索数の少ないキーワードで10位以内」のように設定されていると、売上にほとんど影響しない順位に料金を払い続けることになりかねません。

上位表示の期間が長引くほど支払いが増える仕組みでは、固定型より総額が高くなる場合もあるのです。成果報酬とは別に初期費用を請求する会社もあります。どのキーワードで何位に入れば、いくら発生するのかを、契約書の文言で確認してください。

スポット型は単発の課題を解くときに向く

スポット型は、サイト診断や内部対策、キーワード設計など、終わりのはっきりした作業をまとめて依頼する形です。初めてSEOに取り組む会社が、現状を知るために診断だけを依頼する使い方もできます。

一方で、提案を受けたあとの実行は、自社で担うか別途契約することになるでしょう。

SEO対策の費用に差が出る理由は作業範囲と契約条件の違いにある

同じSEO対策の依頼でも、会社によって金額は大きく違います。記事制作なら、1本2万円の見積もりと8万円の見積もりが並ぶこともあります。なぜここまで価格に幅が出るのか。主な要因を挙げると次のとおりです。

• サイトのページ数や、狙うキーワードの競合の強さによって、必要な調査と記事の量が増えます
• 経験の長い担当者や業界知識を持つ編集者が付くほど、その人件費が単価に反映されるのが一般的です
• 最低契約期間や最低発注本数が設けられていると、月額が安くても総額は膨らみがちです

裏を返せば、相場より極端に安い見積もりは、このどれかを削っている可能性があります。安さの理由を質問し、削られているのが自社にとって必要な工程かどうかを確かめましょう。

SEO対策の費用は足りない工程を見極めてから配分する

SEOの成果は、戦略の設計、記事などのコンテンツ制作、サイトの技術的な改善がかみ合って初めて表れます。費用を考えるときは、このうち自社で担えるものと担えないものを分け、担えない部分に予算を充てるのが無駄の少ない進め方です。

SEOの費用は、施策の値段ではなく、自社に足りない工程を補う値段と捉えると判断を誤りにくくなります。

運用体制ごとに、どの工程を誰が担うかと月額の目安を並べたのが次の表です。

運用体制	戦略の設計	コンテンツ制作	技術的な改善	月額の目安
すべて自社で運用する	自社	自社	自社	ツール代と担当者の人件費
戦略だけを外注する	外注	自社	自社	コンサル費用10万〜50万円程度と人件費
記事制作だけを外注する	自社	外注	自社	月4本なら記事代8万〜20万円程度と人件費
戦略から記事制作まで外注する	外注	外注	外注または自社	コンサル費用と記事代の合計で20万〜100万円程度

表のどの行を選ぶかは、月額の安さではなく、自社にどんな人材と時間があるかで決まります。

すべて自社で進めるなら人件費まで費用に数える

自社で運用すれば外注費はかかりませんが、担当者の人件費とツール代は確実に発生します。記事を1本書くのに調査から公開まで丸1日かかるとすれば、月4本で4日分の人件費がSEOに充てられている計算です。

外注費がゼロという数字だけを見て、内製が安いと判断するのは早計でしょう。

戦略だけを外注するなら社内に書き手と実行役を置く

コンサルティング会社に戦略を任せ、社内で記事や改修を進める形は、ノウハウが社内に残りやすい方法です。その反面、提案を形にする人手が足りないと、月額費用を払い続けても施策が進みません。

社内に記事を書ける人と、サイトを更新できる担当者がいるかどうかが、この体制を選ぶ条件です。

記事制作だけを外注するなら戦略の軸を自社で持つ

キーワードの選定や記事の方向性を自社で決められるなら、制作だけを外注するのが費用を抑えやすい組み合わせだと見ています。ただし、どのキーワードで何本書くかの設計が曖昧なまま発注すると、記事が増えても問い合わせにつながらない状態に陥りやすくなります。

設計に不安があれば、記事制作会社が構成案やキーワードの提案まで対応できるかを、発注前に確認しておくのが確実です。

戦略から制作まで外注するなら社内の窓口役を決める

SEOの知見を持つ人が社内にいない場合や、短期間で体制を整えたい場合は、戦略から制作までまとめて外注するのが現実的です。月額は高くなりますが、工程の間の引き継ぎで生じる食い違いを減らせます。

とはいえ、丸投げにすると自社の商品や顧客について外注先が知る機会がなくなり、どの会社にも当てはまる記事が並びがちです。社内の確認役を1人決め、月に一度は方向性をすり合わせましょう。

SEO記事の費用は社内の確認工数まで含めて比べる

ここで、記事を作ってきた立場から本音を言えば、SEO記事の見積もりを1本あたりの単価だけで比べるのはおすすめできません。見積書に載らない費用が、公開までの過程で社内に生じるからです。

とりわけ見落とされがちなのが、社内での確認と修正にかかる時間です。事実関係の誤りや自社の方針とずれた表現が多い原稿では、担当者が何度も赤字を入れることになり、1本あたり数時間かかることもあります。

比べる点	ネット上の情報をまとめた記事	取材や一次情報を盛り込んだ記事
1本の単価	抑えやすい	取材の手間の分だけ上がる
社内の確認工数	事実確認や自社らしさの修正が増えやすい	取材の場で内容をすり合わせるため修正が減りやすい
他社記事との違い	同じテーマの記事と内容が重なりやすい	自社にしか書けない事例や考え方が入る
公開後の手直し	内容の薄さを理由にしたリライトが起きやすい	制度や数値の更新が中心になりやすい

取材を伴う記事は単価こそ上がりますが、社内の手間と公開後の手直しを合わせて考えると、総額の差は見積書ほど開かないと見ています。

加えて、検索結果の上部に「AIによる概要」が表示される場面が増え、どのサイトにも書いてある一般論だけの記事はクリックされにくくなっているはずです。自社の担当者の言葉や現場の事例は、AIによる概要や他社の記事にない情報として、読者がページを開く理由になります。

比較記事ではほとんど語られませんが、記事の費用を比べるときは、1本いくらかに加えて、公開までに社内で何時間かかるかを見積もりの横に書き足してみてください。

SEO対策の見積もりは内訳と成果物を照らして読む

見積書を受け取ったら、金額の前に何が含まれているかを確認します。特に「SEO対策一式」「内部対策一式」のように作業がひとまとめになっている項目は、中身を分解して説明してもらいましょう。

• 作業項目ごとに、月あたりの作業量や成果物の数が書かれているか
• 記事の場合、構成案の作成、執筆、画像の選定、入稿のどこまでが含まれるか
• 修正の回数や範囲に上限があるか
• 最低契約期間と、途中解約の条件が明記されているか
• レポートの頻度と、報告される数値の種類が決まっているか
• 取材費や監修費、ツール利用料などが別途かかる条件が示されているか
• サイト診断でSearch Consoleの権限を求められた場合、読み取り権限だけで進められるか

見積もりは複数社から取り、同じ条件で並べると比べやすくなります。依頼時に狙いたいキーワード、月の予算の上限、社内で対応できる作業を伝えておけば、各社の提案が同じ土台にそろうはずです。

金額に差が出た項目こそ、各社に理由を尋ねる価値があります。

SEO対策の依頼先は約束の中身と契約条件で見極める

費用が妥当でも、依頼先の進め方に問題があれば投資は回収できません。契約前に次の点を確認しておくと、失敗を避けやすくなるでしょう。

上位表示を保証する業者には依頼しない

検索順位はGoogleの仕組みによって決まり、外部の業者が約束できるものではありません。営業の場で次のような言葉が出たら、その根拠を尋ねてください。

「3か月で必ず1位にします」 「Googleと特別なつながりがあります」 「リンクを大量に増やせばすぐに上がります」

Googleの公式ドキュメント「SEO業者の利用を検討する」にも、掲載順位を保証する業者やGoogleとの特別な関係を強調する業者には注意が必要だと明記されています。約束の根拠を示せない会社への依頼は、見送るのが賢明です。

被リンクの販売や記事の自動量産を提案されたら断る

購入した被リンクや、検索順位だけを狙って大量に作られた記事は、Googleのポリシーに反する手法です。一時的に順位が上がっても、評価を下げられると回復までに長い時間と費用がかかります。提案に含まれていたら、その会社との契約は見送りましょう。

契約期間と成果物の範囲が曖昧な会社は避ける

最低1年の契約や途中解約時の違約金といった条件が口頭の説明にしかない場合、後から想定外の費用が生じかねません。契約書に作業範囲、成果物、解約条件が書かれているかを確認し、不明点は署名前に質問しておくのが確実です。質問への説明が具体的かどうかで、依頼先の対応の丁寧さも判断できます。

SEO対策の費用についてよくある質問に答える

最後に、SEOの費用を検討する段階で出てきやすい疑問に答えます。

個人やフリーランスに依頼すると費用はいくらくらいですか？

会社への依頼より安く済む傾向があります。コンサルティングなら月額10万円前後からが一つの目安です。ただし、1人で対応できる作業量には限りがあるため、担当範囲と、稼働できない期間が生じたときの対応を契約前に確認しておきましょう。

予算が限られている場合、費用を抑える方法はありますか？

あります。自社でできる作業を切り出し、外注する範囲を絞るのが基本です。

• キーワードの選定や記事の方向性は、診断をスポットで依頼して自社で固める
• 記事は本数を絞り、問い合わせに近いテーマから優先して作る
• 無料のGoogle Search Consoleで、表示回数やクリック数を自社で確認する

月々の記事本数を減らしても、狙うテーマを絞れば成果につながる余地は残ります。

SEO対策の契約期間はどのくらいが一般的ですか？

半年から1年の最低契約期間を設ける会社が多いと見ています。SEOは効果が出るまでに時間がかかるため、数か月で判断すると、成果が出る前に投資を止めることになりかねません。契約期間の長さだけでなく、途中で施策を見直す機会があるかどうかも確認しておきましょう。

無料でできるSEO対策はありますか？

できます。Google Search Consoleでの状況確認や、タイトルと見出しの見直し、既存記事の情報更新は、費用をかけずに自社で進められます。ただし、担当者の作業時間は発生するため、月に何時間を充てられるかを先に決めておきましょう。

まとめ｜SEOの費用は足りない工程に払うと無駄が出にくい

SEO対策の費用は、コンサルティングなら月額10万〜50万円程度、記事制作なら1本2万〜5万円程度が目安です。ただ、相場の数字だけで依頼先を選ぶと、自社で担える工程にまで費用を払ったり、必要な工程を削ったりしがちです。

戦略、制作、技術のうち自社に足りない工程を見極め、そこに予算を寄せることが、費用を成果に結びつける第一歩と言えます。

1. 自社で担える工程と担えない工程を書き出す
2. 担えない工程に合う施策と料金体系を選ぶ
3. 見積もりの内訳と社内の確認工数を並べて比べる

字遊堂は、これまで多くの企業のSEO記事や取材記事を制作してきました。担当者への取材で現場の言葉や事例を引き出し、他社の記事と重ならない原稿に仕上げています。記事制作は外注したいが自社にしか書けない内容を盛り込みたいとお考えなら、今の体制でどの工程が足りていないかを字遊堂にお聞かせください。