迷っていた会社が社史を作ろうと決めた“きっかけ”｜決断の裏にある、3つのストーリー

公開日 2025年09月29日

「社史は気になるけれど、今はまだ早い気がする」
「大企業じゃない自分たちには関係ないだろう」

中小企業の経営者や後継者から、こうした声をよく聞きます。
実際、多くの会社が社史作成を後回しにしがちです。

しかし、ある出来事をきっかけに、「今こそ作ろう」と決断する企業があります。
ここでは、そんな“迷っていた会社”が一歩踏み出した3つのストーリーを紹介します。

1. 社員の退職が続いたとき

「会社の理念を伝えきれていない」ことに気づく

ある製造業の会社では、若手社員の退職が相次いでいました。
採用活動には力を入れていたものの、「この会社で働く意味」が十分に伝わらず、
入社しても早期離職するケースが増えていたのです。

そんなとき、社長が社内アンケートを実施したところ、
「会社の理念を知らない」「創業者の話を聞いたことがない」という声が多数上がりました。

社長の気づき
「理念や歴史が共有されていないから、社員は自分の仕事に誇りを持てないのではないか」

この結果を受けて、会社は創業者の想いや会社の物語を残すために社史を作成することを決断。
完成した社史を研修で活用したところ、社員が会社の理念を語れるようになり、
新入社員の定着率も改善しました。

「先代と自分の想いを一冊にまとめる」決意

老舗の小売業では、先代から3代目への代替わりを控えていました。
しかし、先代と後継者の間には「何を守り、何を変えるのか」という価値観のズレがあり、
社員も「この先どうなるのだろう」と不安を抱えていました。

ある日、先代が口にした言葉がきっかけになりました。

先代の言葉
「私が何を考えて経営してきたのか、社員に伝える機会がなかった」

この言葉をきっかけに、後継者は社史作成を決断。
社史の制作過程では、先代と後継者が一緒にインタビューを受け、
「伝統を守る想い」と「未来への挑戦」が一つのストーリーとして整理されました。

冊子が完成した頃には、社員がそのストーリーを共有し、
代替わりへの不安が解消され、組織が一つにまとまっていきました。

「自社の信頼を形にする必要性」に気づく

BtoBのサービス業では、長年取引してきた大手企業が統合により契約を終了することになりました。
その際、取引先の担当者からこう言われました。

取引先担当者の言葉
「御社の歴史や価値観が伝わる資料があれば、
もっと社内で推薦しやすかったかもしれません。」

この言葉に、経営陣は衝撃を受けました。
「私たちが築いてきた信頼は目に見えない形だった」と痛感したのです。

そこで、会社は社史を営業ツールとして活用することを決意。
創業からの歩みと顧客への想いをまとめた冊子を営業活動で使い始めたところ、
新規商談での信頼感が高まり、契約率が向上しました。

これらの3つのストーリーに共通するのは、
社史が「過去を残すため」だけではなく、未来への行動を変えるツールになっているという点です。

社史は、会社の課題に直接アプローチできる経営資産です。

社史作成を決断する企業の多くは、
「退職が続く」「代替わりを控えている」「大切な顧客を失った」など、
何らかの危機や課題を経験しています。

しかし、その経験をきっかけに「今、残さなければ会社の物語が消えてしまう」と気づき、
社史作りという一歩を踏み出します。

社史は単なる冊子ではなく、会社の過去と未来をつなぐ行動の宣言です。
もし今、あなたの会社でも迷いがあるなら、
その迷い自体が、社史を作り始めるサインなのかもしれません。